2022.05.24 掲載
クラブの活動を行う上で、「もっとこんなことができれば…」「〇〇の活動をもっと充実させたい!」といったことはありませんか?
現在、企業・団体からいろいろな環境活動への助成事業が実施されています。これらの助成事業を活用すると、活動の幅がひろがり、さらに充実させることができます!それぞれの助成の目的や趣旨をチェックしてクラブの活動とマッチするものを見つけてぜひ応募してみましょう!
※必ずしもすべての経費が交付される訳ではありませんので、事前に募集要項等で補助対象となる経費・補助の割合・上限額などをしっかり確認しましょう!また、助成対象が特定の地域に限定されているものもありますのでご注意ください。
更新該当部分には「エコまる」がついています。(2022年5月24日現在)
助成 事業名 |
受付期間 | 対象地域・団体 | 申 請 先 | 助成限度額 | 助 成 内 容 |
---|---|---|---|---|---|
公益財団法人みちのく・ふるさと貢献基金教育・福祉・環境助成 |
2022年6月30日(木) |
1年以上の継続的、組織的活動実績のある個人、団体、NPO法人、
企業等で助成金給付後、活動・研究報告書を提出できる先
ただし、次の団体等は対象外とします。
(1)過去3年以内(2019年度以降)に当財団の助成金の交付を受けた団体等
(2)政治活動又は宗教活動を目的とする団体等
2022年10月1日から2023年9月30日までに行われる活動を対象とします。 |
〒030-8622 青森市勝田一丁目3番1号 TEL:017-774-1179 FAX:017-774-2591 |
(1)必要費用以内で、かつ100万円を上限とします。 (2)選考において、申請金額を減額して助成決定を行う場合もあります。 (3)助成対象者数は年間5~10件程度を予定しています。 |
青森県の自然、地域・生活文化、歴史、風土などの地域資源を活用・創造する活動や、医療福祉・環境関連に対する活動に対して、必要な費用を助成します。 |
公益信託 大成建設自然・歴史環境基金【2022年度】 | 2022年7月29日(金)事務局必着 | 国内に拠点を置き、自然・歴史環境の保全活用のために、活動や研究を行う非営利団体(個人による申請は不可)で適正な運営、会計処理、情報公開を行っていること | みずほ信託銀行 『公益信託 大成建設自然・歴史環境基金』 事務局 原則Eメールで提出ください。 E-mail: koueki.tb@mizuhotb.co.jp 『助成金申請書』書式 ダウンロードしてください。 |
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国内ならびに開発途上国の自然・歴史環境の保全活用にかかわる活動や研究 その他詳細はウェブサイトでご確認ください。 |
コメリ緑資金ボランティア助成 | 2022年5月31日(火) |
コメリ従業員が参加して行う、幼稚園・保育所・小中学校・特定施設(老人施設・養護施設等)の校内緑化活動など、公共性のある緑化活動
2021年7月1日 から 2022年6月30日 までに実施する活動 |
公益財団法人コメリ緑育成財団 事務局 〒950-1457 新潟市南区清水4501-1
TEL:025-371-4455
FAX:025-371-4151
E-mail:midori@komeri.bit.or.jp
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最寄りのコメリ店舗従業員と打ち合わせの上、ご応募ください。 |
コメリ従業員が参加・お手伝いする緑化活動に対して、活動で使用する花苗・プランター・土などの購入資金として助成金を贈呈。 |
【助成事業情報の投稿について】
子どもたちが充実した環境活動が行えるよう助成事業の紹介を本ページにて行っております。
本事業の目的をご理解いただいたうえで、助成金情報の掲載をご希望される方は、メールにて事務局までご連絡をお願いいたします。その際には、件名を「助成金情報の投稿依頼」とご入力下さい。本文には、「1.助成事業名 2.申請先団体名 3.申請先連絡先(住所・TEL・E-MAIL・担当者名)4.募集要項等の助成事業の詳細がわかるもの(ウェブサイトへのリンクでも結構です)」をご記載いただき、下記の事務局までメールにてご連絡いただきますようよろしくお願いいたします。
●こどもエコクラブ全国事務局●
〒101-0032
東京都千代田区岩本町1-10-5 TMMビル5階 公益財団法人 日本環境協会
TEL:03-5829-6359 FAX:03-5829-6190 E-mail:j-ecoclub@jeas.or.jp
こどもエコクラブとは…幼児(3歳)から高校生までなら誰でも参加できる環境活動のクラブです。子どもたちの環境保全活動や環境学習を支援することにより、子どもたちが人と環境の関わりについて幅広い理解を深め、自然を大切に思う心や、環境問題解決に自ら考え行動する力を育成し、地域の環境保全活動の環を広げることを目的としています。